Department of Dental Public Health
分野ニュース
2024/08
所得よりも、資産や年金の方が高齢者の歯科受診の格差に影響することを示した “Determining the most appropriate socioeconomic status indicator for describing inequalities in dental visits by Japanese older people”が出版、プレスリリースが公開されました。
日本の社会保障の持続性について議論がされています。高齢者において、医療費の自己負担の割合は、所得が基準にされています。
しかしこの方法では、資産が多く働く必要がない高齢者が低い所得で自己負担割合が低くなる一方、資産が少なく働かなくてはならない高齢者が高い自己負担割合となります。
このあたりの実情はよくわかっておらず、今回の研究を行いました。歯科受診の健康格差の存在と、社会保障の上で所得だけでなく資産や年金を考慮する必要性を示した結果となりました。詳細は下記の日本語のプレスリリースをご覧ください。